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障害児に関わる仕事の有休取得率ってどんな感じ?

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障害児に関わる仕事の有休取得率ってどのくらいなのでしょう?
 
 

 
 
 

障害児に関わる仕事の有休取得率

障害児に関わる仕事の有休取得率ってどのくらいなのでしょう?

一口に障害児に関わる仕事といってもいろいろあります。
しかしながら大きく分けると医療・福祉・教育の3つの分野があるでしょう。

医療分野では
看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などです。

福祉分野では
介護士・保育士・ソーシャルワーカー(社会福祉士)などです。

教育分野では
幼稚園の先生・学校の教師(特別支援学校含む)などです。

厚生労働省による平成29年度の調査によると、
医療・福祉系の仕事の有休取得率は52.5%
教育・学習支援業の仕事の有休取得率は37.2%
でした。

日本全体の有休取得率の平均が49.4%。

障害児に関わる仕事の内、医療・福祉分野は平均よりもわずかに多く有休が取れているようです。
 
 
 

「障害児に関わる仕事だから」というわけではない?

上記の数値はあくまでその職種全体の平均です。
医療・福祉系といってもその全員が障害を持っている人に関わっているわけではないですよね。
教育系も特別支援学校の教員もいれば普通小学校の教員もいるはずです。

有休の取得率というのはその仕事その会社によりかならりばらつきがあります。
例えば企業規模と有休の取得率はある程度関係性があるという調査もあります。
同じ仕事でも会社の大きさで有休消化率が変わってくるわけですね。

「障害児に関わる仕事だから」という理由だけで有休が「取りやすい・取りにくい」が決まるわけではないでしょう。

とは言うものの、やっぱり自分が働く職場なら有休もしっかり取れたらいいですよね。

どんな職場が有休を比較的取りやすいか、以下で見ていきましょう。
 
 
 

有休取得率を左右するポイント

企業規模

先述の通り、企業規模は有休の消化率に関わってくるでしょう。
企業規模が大きいということはそれだけ福利厚生に関するルールがしっかりしている可能性が高いです。

逆に個人経営に近い形ほどそのあたりがうやむやになりやすい傾向が。
まあ、逆に融通がきくパターンもありますが。

もちろんあくまで傾向として。
 
 

職場の形態

障害児に関わる仕事、特に医療・福祉系の場合、
現場は大きく2つの種類があります。

1つは施設系。
障害を持ったお子さんが住んでいる施設ですね。
「入所施設」なんて言ったりします。

もう1つは通園。
障害を持ったお子さんが通う場所です。
福祉系なら「通園施設」「デイ」と言われたりします。
医療系なら「外来」と言われたりします。

これらの内、有休が取りやすいのは一般的に施設系です。

なぜかと言うと、
通園というのはお子さんが来る日を予約して来ます。
当然ですよね。
つまりお子さんが来る日が決まっているのでスタッフは急遽の休みが取りにくいわけです。

一方で、施設系の職場。
こちらは対象の方が毎日その施設にいるわけです。
スタッフはポンポン休めるわけではないですが、やはり融通がきくと側面はあります。
 
 

教師は忙しい?

冒頭の数値でもあった通り、
やはり医療・福祉・教育の分野で比較するとやはり教育分野、つまり先生は有休が取りにくい状況はあるでしょう。

医療・福祉分野は通園施設や入所施設、病院や保育園など職場がいろいろあるので有休取得率もまちまち。

一方で、教育分野は普通小学校か特別支援学校などの違いはありますがいずれにせよ「学校」です。
学校だと生徒さんをしょっちゅう誰かに任せることは難しいでしょうし、日々の行事や雑務もあるでしょう。
 
 
 

まとめ

以上のように、「障害児に関わる仕事」といってもその職種により有休取得率はいろいろです。

しかしながらおおよその傾向として
医療・福祉系なら平均かちょっと多いくらい。
教育系なら少ないかなあ

といった感じでしょう。

・障害児に関わる仕事がしたい。
・福利厚生もしっかり欲しい。
という要望を両方叶えたいなら、医療・福祉系の仕事の資格を取って入所施設がある職場に勤めるのが確率が高いのかなと思います。

もちろん実際のところはその仕事・その会社によるでしょうが。
 
 
 

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参考資料

『平成29年就労条件総合調査の概況』(厚生労働省)2018年5月8日検索

『年次有給休暇取得率を企業規模別に見ると、企業規模が大きいほど取得率が高くなっています。』(内閣府)2018年5月8日検索

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